「亀屋万年堂」といえば、お菓子の老舗です。私は阿佐ヶ谷の「亀屋万年堂」を利用しています。お客様が多い、我が家では、「亀屋万年堂」のお菓子は、「我が家の常備薬」と同じです。まず、当たりはずれがなく、信頼できる味・品質を大切に守ってくれています。昔、王選手が、「お菓子の王様」とTVのCMで言っていましたが、「ナボナ」は、お菓子の王道です。何となく食べても、常に私やお客様の味覚を優しく包み込んでくれるありがたいひと品ですね。私は、甘いものがとても好きなのですが
先日食べたものでとても美味しいと思い、気に行ったものを紹介します。
それは亀屋万年堂の水ようかんなのですが
ゼリーというか、水ようかんの中に餡子の入った丸い水ようかんが入っているものです。
とても暑い日に買い物に出て、涼しげなのぼりに惹かれて店内に入り
その商品をみたときに見た目のきれいさで買う事にしたのですが
食べてみて、味がほんのりブランデーの香りのするもので
とても美味しかったのです。
母と一緒に食べたのですが二人共気に入りました。
また買いたい逸品です。
【シドニーAFP＝時事】ウィリアム英王子とケイト・ミドルトンさんの結婚を記念し、今もエリザベス英女王を元首とするオーストラリアでも13日までに記念切手が発行された。国内用と国外用の2種類があり、国内用で60豪セント（約50円）、国外用は豪州から英国までの郵便料金2．25豪ドル（約200円）。
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北京市の郊外、房山区竇店鎮（とうてんちん）下坡店村で12日、男性1人が井戸に転落した。男性は飼っていた子犬が井戸に転落したので、ロープを使って救出したが、子犬を井戸の外に出した直後にロープが切れて自分が転落した。中国新聞社が報じた。
かつて農業用に使われた枯れ井戸で、さしわたしは1．8メートル、深さは10メートル。飼っていた子犬は、井戸の中で鳴いていた。
近くの住民も集まった。男性は、持って来たロープを井戸の外側に結びつけ、ロープをつたって井戸の中に入っていった。再びよじ登り、井戸の外で待ち受けていた人に子犬を手渡したとたんにロープが切れて、転落した。
住人らは男性を救い出すことができず、消防に通報。駆けつけた消防隊員は男性にけががないことを確認し、体を吊るせる安全ベルトがついたロープを井戸にたらし、男性を引き上げた。
消防隊員らは、井戸の状態を確認し、ロープが井戸の壁面にこすれないよう、丈夫な木の棒を上にさしわたして利用するなど、慎重に作業を進めたという。（編集担当：如月隼人）
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【ワシントン時事】米航空宇宙局（NASA）のスペースシャトル初飛行30周年と、旧ソ連のガガーリン飛行士の人類初の宇宙飛行50周年が重なった12日、国際宇宙ステーション（ISS）の米ロ・欧州の乗組員6人が衛星通信で結んで記者会見した。宇宙開発の国際協調の重要性を訴えるとともに、東日本大震災で甚大な被害が出た日本の復興を応援するメッセージを送った。
【ワシントン時事】ウィラード米太平洋軍司令官は12日の上院軍事委員会で、無人偵察機や航空機を使って得た、福島第1原発の放射能漏れに関する監視情報を毎日、日本政府と共有していることを強調した。
ウィラード司令官は、無人機を原発上空に飛行させ、原発の温度変化や熱源を示す画像などを日本に提供していると説明した。また、天候が許す限り、原発周辺の放射線量を継続的に測定し、放射能による汚染状況を示す地図を作成。日本や外国機関と情報を共有していると語った。
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【新華社発】 ２歳足らず子供のために輸入粉ミルクを購入した黒竜江省ハルビン市民の王偉路さん。「放射能の有無にかかわらず、万一に備え日本製には手を出さなかった」と話した。
日本の福島第一原子力発電所事故発生から１カ月余りが経った今、王さんのようにこれまで日本食品を愛用していた中国の消費者の態度が変わったことで、日本から輸入した食品の多くが中国市場で売れていない。
「日本からの輸入品だとわかると、すぐ返品する客もいる」とハルビン市地球村輸入食品店のオーナー、李さん。日本食品は東日本巨大地震発生直後は供給懸念から売り上げが伸び、わざわざ日本産の粉ミルクを注文しに来た顧客さえあったが、放射能漏れのニュースが流れると、販売量は７割近く落ち込んだという。特に海産物はほとんど売れないそうだ。
北京華聯スーパーのＳＯＧＯ店では、ノルウェーやカナダなどから輸入した海産物が店頭に並んでいるが、日本産の海産物は見当たらない。日本料理の惣菜コーナーでは海産物の産地がどこかと尋ねる客が後を絶たず、店員は「国内から取り寄せている」という説明を繰り返している。
原発事故以降、日本の複数の県で農畜産物から基準値を超える放射性物質が検出され、ブラジル、ロシア、シンガポール、韓国、インドネシアなどの国々で日本からの食品の輸入を規制する動きが相次いでいる。中国は８日、禁輸対象とする日本の食品や農産物の品種、産地を増やし、福島、群馬、栃木、茨城、宮城、山形、新潟、長野、山梨、埼玉、東京、千葉の食品、農産物、飼料を禁輸対象に入れた。
国家質検総局は日本の他の都道府県から食品を輸入する場合についても、税関申告の際に日本政府が発行する放射能検査合格書、原産地証明書の提示を義務付けた。安全対策はとられているものの中国の消費者の日本食品の敬遠は広がっている。
（翻訳 李継東／編集翻訳 松尾亜美）
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